近年、海外のサイトで日本での巨大地震を心配する声が多くなっているようにも感じます。
理由はいろいろありますが、その1つに、次の日本の大地震が世界全体を不況に陥れる可能性があるからです。
Draft report on preparedness for mega-quakes - YouTube
次の巨大地震とは、南海トラフ、東南海トラフ、東海地震、つまり、GDPの40％も支える産業中心地、この地域の巨大地震は避けられないものと見られています。
Made in Japanの危機。
3.11......、この巨大地震後、その余震や原発事故からのリスク回避から、いくつかの企業が本社機能、または本社そのものを東日本から西日本へと移転するなどしています。
行動が早かったのは外資系とも聞いています。
リスク分散型ですね。
リスクを理解し、被害を減らすことが重要です。
ですが、移転した先が南海や東海エリアなら、更なるリスク回避、危機管理が必要となる可能性があります。
日本：次の大きな地震
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学者たちは、今後30年以内に南海トラフでのマグニチュード8または9の地震の可能性を70％と予測しているようです。
そのようなビッグワン(巨大地震)は、その地震（そして巨大な津波）が南海地域の人口中心地に打撃を与えるでしょう。
数百万人を避難させる必要があるこの地域で、323,000人の死傷者が出るという恐ろしい見通しもあります。
南海トラフと呼ばれる構造プレート境界では、震度8.0〜9.0の地震が発生する可能性が高い
日本の製造業の中心Made in Japanと言っても過言ではない地域から太平洋を望むと、そこは予測された地震の震源地、大規模な災害が発生した場合の予想で恐ろしいのは津波です。
東海地震、潜在的な震源地が陸地に近く、人口密集地域であり、東北地方よりも甚大な被害を受ける可能性があります。
理由は津波、もし想定された地震(またはそれ以上の地震が起きても)が起きたらば、津波は5分以内に陸地に届くと予測されます。
その僅かな時間で、数百万人を避難させることは不可能でしょう。
この恐ろしい地震が起こると予測される地域には、世界的な大手メーカーが密集しています。
ボーイングの工場の大部分、メーカー名は記しませんけど、自動車メーカー、世界の楽器の半分が製造されている会社、産業用ロボットの大手メーカー、世界のスマートフォンの重要部品3分の1を製造する工場があるところです。
東海エリアは製造の中心地であり、世界で最も重要なサプライチェーンの一部です。
危機管理から対策が急がれます。
それも最悪を想定したものでなければ。
3.11から学んだ防災を。
では。
